「アプリ開発を検討しているけど、費用がどれくらいかかるのか不安…」そう思っている方は多いのではないでしょうか？
アプリ開発は、ビジネスを大きく成長させる可能性を秘めていますが、費用が高いというイメージをもたれる方も少なくありません。本記事では、アプリ開発の費用相場から、料金の内訳、費用を抑えるための具体的な方法、見積もり時の注意点まで、あなたの疑問を解消します。
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アプリ開発の費用相場
アプリ開発を検討されている方にとって、最も気になるのが「費用」ではないでしょうか。「一体どれくらいかかるのだろう？」「予算内に収まるのだろうか？」
このような疑問や不安をお持ちの方も多いかと思います。アプリ開発の費用は、アプリの種類、搭載する機能、開発方法など、様々な要因によって大きく変動します。ここでは、アプリ開発の費用の全体像を掴んでいただくために、アプリの種類別、機能別、そしてOS別の費用相場について解説していきます。
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アプリの種類別の費用相場
アプリの種類によって、開発に必要な機能の複雑さや規模が大きく異なります。そのため、費用相場も一概には言えませんが、ここでは代表的なアプリの種類ごとの目安費用をご紹介します。これらの金額はあくまで概算であり、搭載する機能やデザインのクオリティによって変動することをご理解ください。
- シンプルな業務連絡・情報共有アプリ：100万円～300万円程度
- 予約・スケジュール管理アプリ：200万円～500万円程度
- EC・ショッピングアプリ：300万円～1000万円以上
- SNS・コミュニティアプリ：500万円～1500万円以上
- ゲームアプリ：500万円～数千万円以上
機能別の費用相場
アプリ開発の費用は、搭載する機能の数と複雑さに大きく左右されます。ここでは、一般的に必要とされる、あるいは付加価値を高める機能について、その開発費用の目安を解説します。これらの機能は単独で開発されるものではなく、アプリ全体の開発費用に加算されていくイメージです。
- ユーザー認証機能（ログイン・会員登録）：20万円～50万円
- 決済機能（クレジットカード、電子マネーなど）：50万円～200万円
- プッシュ通知機能：30万円～80万円
- GPS・地図連携機能：40万円～100万円
- チャット・メッセージ機能：50万円～150万円
- API連携（外部サービス連携）：30万円～100万円（連携先による）
OS別の費用相場（iOS、Android）
アプリをどのプラットフォームで展開するかによっても、開発費用は変わってきます。主な開発手法には、iOSとAndroidそれぞれに最適化されたアプリを個別に開発する「ネイティブ開発」と、一つのコードベースで両方のOSに対応させる「クロスプラットフォーム開発」があります。
- ネイティブ開発（iOSまたはAndroidのみ）：単一OSの開発費用目安: 200万円～500万円（アプリの規模による）
- ネイティブ開発（iOSとAndroidの両方）：両OSの開発費用目安: 400万円～1000万円以上（アプリの規模による）
- クロスプラットフォーム開発（React Native, Flutterなど）：両OSの開発費用目安: 300万円～800万円（アプリの規模による）
どのOSに対応するか、どの開発手法を選択するかは、ターゲットユーザー層、予算、求めるパフォーマンスなどを考慮して決定することが重要です。
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アプリ開発の費用内訳
ここまでアプリ開発全体の費用相場について解説してきましたが、具体的にどのような項目に費用が発生するのでしょうか。ここでは、アプリ開発の費用を構成する主な内訳について詳しく見ていきましょう。これらを理解することで、見積もり内容の妥当性を判断する助けとなります。
人件費
アプリ開発における人件費は、プロジェクトに関わる専門職の人件費を指します。具体的には、アプリの設計、開発、テストを行うエンジニア（iOSエンジニア、Androidエンジニア、バックエンドエンジニアなど）、見た目や使いやすさを設計するUI/UXデザイナー、プロジェクト全体の進行管理を行うプロジェクトマネージャーなどが含まれます。
これらの人材の経験年数、スキルセット、専門性、そして地域によって単価は大きく変動します。一般的に、アプリ開発費用の中で最も大きな割合を占める要素であり、開発期間の長さや関わる人数によって総額が左右されます。
デザイン費
デザイン費は、ユーザーがアプリを快適に、そして魅力的に利用できるようにするための費用です。これには、アプリ全体の画面遷移やレイアウトを設計する「ワイヤーフレーム作成」、ユーザーが直感的に操作できるような画面デザインを作成する「UI（ユーザーインターフェース）デザイン」、ユーザー体験全体を最適化する「UX（ユーザーエクスペリエンス）デザイン」が含まれます。
また、アプリ内で使用するアイコンやイラスト、画像などのグラフィック素材の制作費用もデザイン費に含まれます。質の高いデザインは、ユーザーの満足度を高め、アプリの継続利用や口コミに繋がるため、非常に重要な投資と言えます。
開発期間
開発期間は、アプリの規模、機能の複雑さ、開発チームの体制などによって大きく変動します。一般的に、開発期間が長くなればなるほど、それに比例して人件費も増加するため、総開発費用も高くなる傾向にあります。
例えば、シンプルな機能のアプリであれば数ヶ月で開発できるのに対し、多機能なアプリや複雑なシステム連携が必要なアプリでは、半年から1年以上かかることも珍しくありません。開発期間を短縮することは、費用の抑制に直結しますが、無理な短縮は品質低下のリスクも伴うため、バランスが重要です。
サーバー費用
サーバー費用は、アプリが正常に動作するために必要なインフラストラクチャの構築および維持にかかる費用です。
具体的には、アプリのバックエンドシステム（サーバーサイドのプログラム）、ユーザーデータやコンテンツを保存するデータベース、外部サービスと連携するためのAPI、そしてこれらのシステムを稼働させるためのクラウドサービス（AWS、Google Cloud Platform、Azureなど）の利用料が含まれます。
サーバー費用の金額は、アプリのユーザー数、データ量、アクセスの集中度などによって変動します。特に、多くのユーザーが同時にアクセスするようなサービスでは、高性能なサーバーや負荷分散のための仕組みが必要となり、費用が増加する傾向があります。
その他費用
上記以外にも、アプリ開発にはいくつかの費用が発生します。まず、App Store（iOS）やGoogle Play（Android）といったアプリケーションストアでアプリを公開する際には、開発者アカウントの登録料が必要です。
さらに、アプリは開発して終わりではありません。リリース後も、発見されたバグの修正、OSのアップデートへの対応、セキュリティ対策、新機能の追加など、継続的なメンテナンスや運用が必要となります。
これらの保守・運用にかかる費用も、長期的な視点で考慮しておく必要があります。また、外部のAPIサービスや特定のソフトウェアを利用する場合には、そのライセンス料や利用料が発生することもあります。
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アプリ開発の方法別の費用比較
アプリ開発の費用は、どのような方法で開発するかによって大きく変動します。ここでは、主要な3つの開発方法である「フルスクラッチ開発」「ノーコード開発」「パッケージ開発」について、それぞれの特徴、メリット・デメリット、そして費用相場を比較し、あなたのニーズに合った開発方法を見つけるためのお手伝いをします。
フルスクラッチ開発
フルスクラッチ開発は、その名の通り、何もかもゼロから、つまり既存のプログラムやテンプレートに頼らずに、オリジナルのアプリを開発する方法です。この手法の最大の魅力は、デザインや機能の自由度が極めて高い点にあります。
競合アプリとの差別化を図りたい、非常にユニークな機能を持たせたい、ブランドイメージを細部まで徹底したいといった場合に最適な選択肢となります。しかし、その自由度の高さゆえに、開発には多くの時間とコストがかかります。仕様定義から設計、プログラミング、テスト、リリースまで、すべての工程をゼロから行うため、専門的な知識を持つエンジニアやデザイナーが多数必要となります。
そのため、一般的にアプリ開発の費用としては最も高額になる傾向があります。例えば、シンプルな機能のアプリでも数百万円から、多機能で複雑なアプリとなると数千万円、あるいはそれ以上の費用がかかることも珍しくありません。
ノーコード開発
ノーコード開発は、プログラミングの知識が一切不要で、あらかじめ用意された機能やデザインテンプレートを、ドラッグ＆ドロップなどの直感的な操作で組み合わせてアプリを開発できる手法です。この開発方法の最大のメリットは、開発期間と費用を大幅に削減できる点にあります。
専門的なスキルを持つ人材を確保する必要も少なく、アイデアを素早く形にしたい場合や、予算を抑えたい場合に非常に有効な選択肢となります。ただし、ノーコード開発には機能的な制約が伴います。標準で用意されている機能の範囲内での開発となるため、非常に複雑な処理や、他にはない独自の機能を実現したい場合には不向きです。
また、デザインの自由度もテンプレートに依存する部分が大きいため、細部までこだわりたい場合には限界を感じるかもしれません。それでも、多くの場合、基本的な業務効率化アプリや情報共有アプリなどは、ノーコードで十分開発可能です。費用感としては、利用するプラットフォームや機能によりますが、数十万円から数百万円程度で開発できるケースが多いでしょう。
パッケージ開発
パッケージ開発とは、特定の業界や用途にすでに最適化された、既製のアプリ（パッケージソフトウェア）を導入し、必要に応じて自社の業務に合わせてカスタマイズを行う開発手法です。例えば、飲食店向けの予約管理システム、小売店向けの在庫管理システム、クリニック向けの電子カルテシステムなどがこれに該当します。
この方法の利点は、実績のあるシステムをベースにするため、比較的短期間かつ低コストで導入できる点にあります。すでに多くの企業で利用されているため、信頼性も高いと言えます。
しかし、パッケージ開発のデメリットとしては、自社の細かいニーズに完全に合致しない可能性があることです。パッケージは汎用性を重視して作られているため、独自の業務フローや特殊な要件に対応するためには、カスタマイズが必要になります。そのカスタマイズの範囲によっては、想定以上に費用がかさんだり、開発期間が延びたりすることもあります。
導入・カスタマイズの費用は、パッケージの種類やカスタマイズの度合いによりますが、一般的には数十万円から数百万円程度が目安となります。自社の業務内容とパッケージの機能がどれだけマッチするかを慎重に見極めることが重要です。
アプリ開発の費用を抑える7つの方法
ここからは、アプリ開発の費用を抑えるための具体的な方法を7つご紹介します。これらの方法を実践することで、予算内でより質の高いアプリ開発を目指すことができます。
ノーコードツールの活用
ノーコードツールは、プログラミングの知識がなくても直感的な操作でアプリケーションを開発できるプラットフォームです。Webサイト作成ツールの延長のような感覚で利用できるものも多く、開発にかかる時間と人件費を大幅に削減できます。
特に、アイデアの検証や、シンプルな機能を持つアプリのMVP（Minimum Viable Product：実用最小限の製品）開発に最適です。多くのノーコードツールでは、月額または年額の利用料がかかりますが、フルスクラッチ開発に比べて初期費用を劇的に抑えることが可能です。
外注先の選定
アプリ開発を外部に委託する場合、開発会社の選定は費用に大きく影響します。実績、得意とする技術、過去の開発事例、そして何よりもコミュニケーションの円滑さを重視して、信頼できるパートナーを見つけることが重要です。
安価なだけで品質が伴わない会社を選んでしまうと、後々手直しや追加開発でさらに費用がかさんでしまうリスクがあります。複数の会社から提案を受け、自社の予算、開発したいアプリの要件、そして将来的なサポート体制などを総合的に比較検討しましょう。
開発期間の短縮
開発期間が長引けば長引くほど、人件費は増大します。開発期間を短縮するためには、アジャイル開発のような柔軟な開発手法を取り入れたり、開発プロセス全体を効率化したりすることが有効です。
例えば、要件定義の段階で仕様を明確にしておく、定期的な進捗確認ミーティングを設定して認識のずれを早期に解消する、といった工夫が挙げられます。ただし、品質を犠牲にしてまで期間を短縮しようとすると、かえってコストが増加する可能性もあるため、バランスが重要です。
機能の取捨選択
アプリ開発において、最初から全ての機能を盛り込もうとすると、開発スコープが広がり、それに伴って費用も増大します。まずは、アプリの核となる最も重要な機能（コア機能）に絞り込み、MVP（Minimum Viable Product）として開発・リリースすることをおすすめします。
ユーザーの反応を見ながら、必要に応じて後から機能を追加していくことで、初期投資を抑えつつ、市場のニーズに合ったアプリを育てていくことができます。
補助金や助成金の活用
国や地方自治体は、中小企業のIT導入やDX（デジタルトランスフォーメーション）推進を支援するために、様々な補助金や助成金制度を設けています。例えば、IT導入補助金や、特定分野の研究開発を支援する助成金などが該当する場合があります。
これらの制度を活用できれば、開発費用の自己負担額を大幅に軽減できる可能性があります。申請には条件や手続きが必要ですが、まずは自社が利用できる制度がないか、積極的に情報収集することをおすすめします。
MVP（Minimum Viable Product）開発
MVP開発は、前述の「機能の取捨選択」とも関連しますが、より戦略的なアプローチです。これは、市場に投入する製品として必要最低限の機能だけを備えたバージョンを迅速に開発し、実際にユーザーに使ってもらうことで、フィードバックを得ながら改善を重ねていく手法です。
このアプローチにより、開発初期段階での大きな投資リスクを回避し、ユーザーの真のニーズに基づいたプロダクト開発が可能になります。市場調査や仮説検証のコストを最小限に抑えつつ、成功確率を高めることができます。
複数社からの見積もり比較
開発会社に依頼する際は、必ず複数の会社から見積もりを取得し、比較検討を行いましょう。各社から提出された見積もり項目や内容、金額、そして提案内容を詳細に確認することで、自社のプロジェクトに適した、よりコストパフォーマンスの高い開発パートナーを見つけることができます。
また、仕様の曖昧さや、後から追加費用が発生するリスクを低減するためにも、見積もり内容の精査は非常に重要です。不明な点は遠慮なく質問し、納得のいくまで確認することが大切です。
アプリ開発の見積もりを取る際の注意点
ここまで、アプリ開発の種類や機能、開発方法による費用の違い、そして費用を抑えるための具体的な方法について解説してきました。しかし、実際に開発を進める上で最も重要となるのが、開発会社からの「見積もり」です。見積もりは開発費用を把握する上で非常に重要ですが、知識がないと適切な見積もりを得られなかったり、後で追加費用が発生したりするリスクがあります。ここでは、開発会社に見積もりを依頼する際の注意点、見積もり内容の確認方法、追加費用を防ぐためのポイントなどを解説し、読者が安心して開発を進められるようにサポートします。
見積もりの項目と内容の確認
開発会社から見積もりを受け取ったら、まず記載されている項目が網羅されているか、そして各項目の内容が具体的で理解できるかを確認しましょう。一般的に、見積もりには「要件定義」「設計」「開発」「テスト」「運用保守」といったフェーズごとの費用が含まれています。
特に、要件定義や設計の段階で、どこまで詳細な仕様が盛り込まれているかは重要です。曖昧な表現や「一式」といった記載が多い場合は、後々トラブルの原因になりかねません。不明な点や疑問に感じた点は、遠慮なく開発会社に質問し、具体的な説明を求めましょう。例えば、「この機能の開発費はいくらですか？」「テスト項目には何が含まれますか？」といった具体的な質問をすることで、認識のずれを防ぐことができます。
追加費用の発生について
アプリ開発を進める中で、当初の計画から仕様変更や機能追加が必要になることは少なくありません。しかし、こうした変更が予期せぬ追加費用につながることもあります。そのため、見積もり段階で「要件変更や仕様追加が発生した場合、どのようなプロセスで追加費用が決定されるのか」を事前に確認しておくことが極めて重要です。
変更が生じた際の申請方法、費用見積もり、承認プロセスなどを明確にしておくことで、後々のトラブルを防ぐことができます。
また、「スコープクリープ」、つまり開発範囲が無計画に拡大していく現象を防ぐためにも、当初の要件定義をしっかりと固め、安易な仕様変更は避ける、あるいは変更が必要な場合は正式な手続きを踏むといったルールを設けることが有効です。
開発会社とのコミュニケーション
見積もり段階から開発会社と密にコミュニケーションを取ることは、プロジェクトを成功させるために不可欠です。自社のビジネス目標やアプリに込める想い、そして具体的な要望を正確に伝えることで、開発会社はより的確な提案や見積もりを行うことができます。また、コミュニケーションの質は、開発パートナーを選ぶ上での重要な指標にもなります。
質問に対して丁寧かつ迅速に回答してくれるか、こちらの意図を正確に理解しようと努めてくれるか、といった点は、開発中の円滑なやり取りに直結します。見積もり時の担当者の対応や、質問しやすい雰囲気かどうかをしっかり確認し、信頼できるパートナーを選びましょう。
まとめ
ここまで、アプリ開発の費用相場、費用の内訳、開発方法別の比較、費用を抑えるための具体的な方法、見積もり時の注意点、そしてアプリ公開後の維持費について詳しく解説してきました。
アプリ開発には決して安くない費用がかかりますが、その内訳や相場を正確に理解し、自社の目的や予算に合った開発方法や戦略を選択することで、費用対効果の高いアプリ開発を実現することが可能です。
株式会社イチドキリでは、中小企業庁認定の経営革新等支援機関として、アプリ開発やシステム導入に活用できる各種補助金を着手金0円・完全成功報酬でご支援しています。エンジニア出身の補助金のプロが、IT・AI活用やインボイス対応、省力化投資まで事業計画と資金計画を一緒に整理し、最適な制度選びから申請書作成、その後の運用まで丁寧に伴走いたします。補助金を味方につけてアプリ開発の費用負担を抑えたい企業さまは、ぜひお気軽にご相談ください。
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- エンジニア出身 × 補助金のプロ
記事の執筆者
株式会社イチドキリ 代表取締役
徳永 崇志
兵庫県の実家で、競走馬関連事業を展開する中小企業を営む家庭環境で育つ。
岡山大学を卒業後、大手SIerでエンジニアを経験し、その後株式会社リクルート法人営業に携わる。株式会社レアジョブではAIを用いた新規事業の立ち上げに従事し、リリース1年で国内受験者数No.1のテストに導く。株式会社素材図書で役員を務めた後、株式会社イチドキリを設立。中小企業向けに、補助金獲得サポートや新規事業開発や経営企画のサポートをしている。Google認定資格「Google AI Essentials」を2024年に取得済。
